消えたい、死にたい……。若い世代のそんな声が消えない。1990年代後半から2000年代生まれの若者「Z世代」からは相談が途切れない。NPO法人「あなたのいばしょ」理事長の大空幸星さん（23）は、その実態を誰よりも知る1人だ。インターネットを利用した無料・匿名のチャット相談を設けて2年。彼らは何を訴えているのか。大空さんに聞いた。

「あなたの居場所」のHP

◆24時間・365日、無料・匿名のチャット相談　件数は既に28万件

　NPO法人「あなたのいばしょ」は2020年3月の発足と同時に、「あなたのいばしょチャット相談」を始めた。365日・24時間の対応で、相談する側は名乗る必要もない。相談員は2022年3月末時点で約600人。20代から60代まで幅広く、全員がボランティアとして協力をしている。24時間の対応を可能にするため、海外在住者の協力も得ているほか、医師や臨床心理士などの専門家も参加している。開設からの2年あまりで相談件数は28万件近くに達した。

　日本社会での「孤独」の現状は深刻だ。心の病気で病院に通ったり入院したりしている人は約419万人。児童虐待の通報は年間約19万件。性暴力被害者のうち警察に相談できていない人は96%。さらに、一時よりは減ったといえ、自殺者も年間約2万人に達している。とくに10～39歳では死因の1位が自殺。先進7カ国（G7）の中で、15～34歳の死因1位が自殺なのは日本だけだ。

　「あなたのいばしょ」はそうした背景に“望まない孤独”があると考えている。誰かに話したいのに話せない、頼りたいのに頼れない。相談相手との出会いは奇跡か偶然しかない――。それを根本から変えるのが、自らに課した大空さんのミッションだという。

◆社会に積極的に声を上げられる若者は一部

　――Z世代はいま分断が起きている、と大空さんは話しています。いま、若者の現場で何が起きているのでしょうか。

　「命を絶ちたい」「オンライン授業を聞いているとき、何もしていないのに勝手に涙がでてくる」「オフラインで学校になかなか通えていないので、学校に頼れる人がいない」「実家にも帰れない」……。

　自殺や虐待に関する声が、ひっきりなしに相談窓口に届いています。コロナ禍でアルバイト収入が減り、学校の授業やイベント行事などにも十分に参加できない。そんな現状が彼らを苦しめています。これまで頼れる人がいなかった若者が、コロナ禍でさらに誰にも頼れなくなっているのです。

　10～20代の中には、同世代の政治参画を促したり、気候変動の問題について一緒に取り組もうと誘ったり、社会に対して積極的に声を上げられる人もいます。けれども、そんな余裕がある人って一部なんですよ。よく、若者は活発だね、と一括りにされますが、声を上げられる人と上げられない人との溝が深まり、若者の間に分断が起きているのです。気候変動のデモで高校生が「これ以上の豊かさはいらない」と話していました。ただ、彼らは、経済的に豊かな家庭出身で、高水準の教育を受けているケースが多い。豊かなのはほんの一部です。

　日々生きることに精一杯で明日に食べるものを心配したり、お金をやりくりするのに体を売らなければならないと追い込まれていたり。そんな若者もたくさんいるんです。そんな彼らの苦しい現状を今こそ、知ってもらいたいと”分断”という言葉を使い、発言しています。

　――「あなたのいばしょ」にはどんな人から相談がきていますか。

　相談は1日に700件以上あります。10～20代からが最も多く、29歳以下の人が8割を占めています。男女比では女性が7割。その中でも特に、女性の非正規雇用者からの相談が多いです。コロナ禍によって、格差のしわ寄せがきたからでしょう。

　相談件数が増えているため、つねに人手不足です。けれども、捉え方を変えると、多くの人たちに使ってもらっている証拠。僕たちは完全チャット形式なので、素性がバレずに相談ができるという利点がありますから。匿名式の相談こそ、現代社会において意味があると考えています。”頼ることが恥”という意識が、今の社会に根付いているからです。それでも、社会は少しずつ変わっていると思います。政府は2021年2月に、孤独・孤立問題に取り組む官僚級ポストを世界で初めて設置し、本腰を入れての問題解決に乗り出しています。

　同じ年の12月28日に策定した重点計画では、「孤独・孤立は人生のあらゆる場面で誰にでも起こり得るもの」としたうえで、「社会全体で対応しなければならない」と述べています。官民連携で電話やSNSを使った相談体制を整備するほか、地域の居場所づくりに力を入れることも盛り込まれました。